1. 成長期待のポイント

中期計画と第2四半期の上方修正を反映すると、2026年基準→2029年で売上CAGR約6.5%（年率）、営業利益はオペレーティングレバレッジで年率約33%成長を見込む。デリバリー・新業態・海外出店が収益拡大の主因。

2. 成長ドライバー別の分析

新規出店（国内＋海外）の拡大

• 中期計画で店舗数を段階的に拡大（国内・アジア中心の出店計画）し、売上基盤を底上げ。
• ロードサイドや次世代型店など業態最適化で客単価・回転改善を狙う。
• 海外（東南アジア）出店で成長市場取り込みとスケールメリットを追求。

デジタル販促＆コラボ／会員施策の強化

• 公式アプリで会員施策（クーポン・スロット・肉マネー等）を実施し来店頻度とLTV向上を図る。
• IPコラボ（VTuber等）、SNSキャンペーンで新規顧客獲得と認知拡大を継続的に展開。
• 店頭＋デリバリー連携で販路拡大、アプリ会員経由の販促効率が高く利益貢献が見込まれる。

デリバリー／新ブランド展開と価格改定による利幅改善

• デリバリー販路を拡大（専用ブランドの立ち上げ・店頭価格導入）し付加価値売上を拡大。
• 新たな宅配専用ブランド（焼肉、うな重、かつ丼等）でデリバリー需要を取り込み、厨房稼働効率を向上。
• 原材料・人件費上昇に対処する価格改定を実施し、収益性の底上げを進める。

3. 今後3年の業績成長イメージ

直近の通期修正を踏まえると、2026年基準（修正値）から2029年まで売上は年率約6.5%で上昇し、営業利益は営業レバレッジと高付加価値チャネルの拡大で年率約33%成長、EBITDAは年率約30%成長が想定される。成長は店舗増・デリバリー比率上昇・価格改定の組合せで実現。

4. 課題・リスク

出店投資の採算悪化、食材・光熱・人件費の高止まりが利益を圧迫するリスク。デリバリーは手数料競争でマージンが低下する恐れ。プロモーション依存度が高まり過ぎると利益率低下、海外展開での現地運営課題や為替変動も業績不確実性を高める。

5. 総括

売上は中期で堅調な増加（年率中位の成長）、だが収益改善（営業利益・EBITDAの高成長）が投資魅力の核心。実行力（出店・デリバリー収益化・コスト制御）が確認できれば、リスクに見合うリターンが期待できる。