1. 成長期待のポイント

リソー教育は中期計画で2026→2029に売上34,240→39,100百万円（年CAGR約4.6%）、営業利益2,704→3,640百万円（年CAGR約10.3%）を掲げ、新規事業＋DXで収益拡大を目指す。

2. 成長ドライバー別の分析

新規事業（MOPS、駿台Diverse、スクールTOMAS拡大、こどもでぱーと）

• 中期計画で「新規事業により売上高+32億円」を想定しており、新規収益の寄与が成長の主軸。
• 駿台Diverse（映像授業）は3年で約4億円の寄与見込み、TOMASでの全校導入を段階的に拡大。
• こどもでぱーとは中計3年で3棟開業、累計約27億円（3年累計）・2029年に年間12億円の創出目標。MOPSは長期的にFC展開で30億円級の潜在。

DX・グループ連携による効率化と顧客維持

• DX推進で事務作業時間を大幅削減（将来想定で最大年間約60万時間）、人件費効率化とサービス品質向上を両立。
• グループ間生徒紹介の「仕組化」で中計3年で累計売上+5億円、在籍者+450名を目標に会員定着を強化。
• 広告・不動産管理の一元化で固定費圧縮、販管費最適化による利益率改善効果を狙う。

オンライン化・地方展開によるスケール化

• スクールTOMASのオンライン化で地方展開を加速（オンライン比率目標50%へ）、3年で事業拡大の直接寄与を見込む。
• オンライン／映像授業の組合せで複数科目提供が可能になり、早期退会減少とARPU向上を期待。
• フランチャイズ（MOPS）により低CAPEXで全国展開を目指し、スケールメリットで収益を拡大。

3. 今後3年の業績成長イメージ

中期計画が順調に進めば、2027年度は売上+4%前後、以降2029年度にかけて年平均約4.6%の売上成長と営業利益の年率約10%成長（営業利益率の改善）を想定。新規事業の初動寄与とDXによるコスト削減で利益成長が売上成長を上回る見通し。ただし新規事業の立ち上がり時期により年次の振れは想定される。

4. 課題・リスク

少子化による母数減少と業界内競争激化で顧客獲得コストが上昇するリスク。講師確保や賃料上昇といったコスト圧力で採算悪化の懸念。新規事業（MOPS、駿台Diverse、こどもでぱーと等）の導入・フランチャイズ拡大が計画通り進まないと想定した成長が実現しない。DX導入の遅延やROI未達もマイナス要因。

5. 総括

売上は緩やかな成長だが、DXと新規事業の寄与で利益率改善が期待できる。投資家は新規事業の立ち上がり進捗、在籍生徒数推移、講師・賃料コストの動向を注視すべき。