セントラルスポーツ（4801）

###（セントラルスポーツ株式会社）

2027年３月期 第１四半期決算

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決算の重要ポイント

• 売上高は前年同期比+1.1%の11,571百万円（115.71億円）と概ね横ばいの水準
• 営業利益は288百万円（2.88億円）、前年同期比+29.0%と収益性が改善
• 親会社株主に帰属する四半期純利益は80百万円（0.80億円）、前年同期比+52.4%で増益

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決算数値概要

• 売上高: 115.71億円 (前年比 +1.1%)
• 営業利益（経常利益）: 2.88億円 (前年比 +29.0%)
• 純利益: 0.80億円 (前年比 +52.4%)

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前回決算からの主なUPDATE

• 今回発表時点で通期業績予想に修正なし（2027年３月期 通期予想は売上50,500百万円、経常利益2,700百万円など）
• 第１四半期末の店舗数は直営187、業務受託66の合計253店舗（前期末257店舗 → 合計で4店舗減少）
• 第１四半期に店舗閉鎖損失33百万円を計上（閉鎖関連コストが発生）

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好材料（ポジティブ要因）

• 営業利益率が改善し、売上の伸びが限定的でも収益性が向上している点（コスト管理・既存店施策の効果）
• 財務基盤は堅調（第１四半期末の自己資本比率62.5%、現金預金は増加傾向）で、安定した資本構成
• 競技・イベント等のブランド施策（所属選手の好成績や各種イベント）が会員誘引・認知向上につながる可能性

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悪材料（ネガティブ要因）

• 売上の伸びは限定的（前年同期比＋1.1%）でトップラインの明確な拡大が課題
• 店舗閉鎖に伴う特別損失（第1Qで33百万円）や店舗数減少が短期的な収益機会を削減する可能性
• 物価高・円安等のマクロ要因に伴う家計負担増やコスト上昇が継続すると、会員動向やコスト圧迫のリスクとなる可能性

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1. 成長期待のポイント

セントラルスポーツは国内フィットネス需要の回復を背景に、店舗最適化や直営・業務受託の組合せで安定成長を目指す。会社計画では2027期売上50,500百万円（+3.3%）、営業利益3,150百万円（+17.5%）を想定。

2. 成長ドライバー別の分析

(フィットネス需要の回復と健康志向の継続)

• 高い賃上げや所得環境の改善で個人消費が持ち直し、運動・健康投資需要が戻る想定。
• 小型店舗・24時間型など多様な業態拡大が業界回復を牽引し、会員数・来店頻度の底上げ期待。
• イベントや競技選手の露出（ブランド力向上）が認知拡大→新規会員獲得に寄与。

(店舗戦略とポートフォリオ最適化)

• 直営と業務受託でリスク分散：直営で収益性追求、受託で安定収入確保が可能。
• 新規出店と不採算店閉鎖を組み合わせることで坪効率・会員構成を改善できる余地。
• 施設リニューアルやサービス強化で継続率向上・ARPA（会員単価）改善を目指す。

(コスト管理と収益性改善)

• FY2027計画で営業利益率改善（営業益+17.5%）を見込むなど、固定費分散と稼働率向上で利益拡大余地あり。
• 減価償却やリース負債は存在するが、既存設備活用で追加投資を抑制しつつ収益性を高める戦略。
• デジタルやイベント収益、スクール事業シナジーにより非会費収入の拡大余地。

3. 今後3年の業績成長イメージ

会社計画（FY2027）を基点に保守的シナリオで年率約3–4%の売上成長、営業利益は稼働率改善とコスト管理で年率8–12%成長を想定。仮にFY2026売上48,865百万円→FY2027見込み50,500百万円→FY2029で約54,600百万円程度（3年累計CAGR約3.7%）、営業利益は2,680→3,150→約3,670百万円（CAGR約11%）のイメージ。

4. 課題・リスク

（今後3年）コスト上昇（人件費・エネルギー）、最低賃金引上げや原価高が利益を圧迫するリスク。会員の退会増や競合（低価格ジム、ブティック型）の台頭で新規獲得や継続率が鈍化する可能性。出店・受託戦略が不振に陥ると投資回収が遅延し、予想より利益成長が限定される恐れ。

5. 総括

安定的な国内需要回復と店舗戦略の最適化で売上は緩やか増、営業利益は稼働改善で上振れ余地あり。ただし人件費・物価上昇や競合環境が短中期の成長実現の鍵となるため、投資家はマージン動向と会員数推移を注視すべき。

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