トリケミカル研究所（4369）

株式会社トリケミカル研究所

2027年1月期 第2四半期決算

---

決算の重要ポイント

• 売上高は前年同期比+18.8%で成長、14,705百万円（147.05億円）に達した（決算短信 p1）。
• 営業利益は同+20.8%で3,838百万円（38.38億円）、親会社株主に帰属する中間純利益は同+21.5%で3,373百万円（33.73億円）と増益（決算短信 p1, p5）。
• 生産能力強化（南アルプス事業所の生産体制構築）や持分法による投資利益の計上が収益を下支え（決算短信 p4）。

---

決算数値概要

• 売上高: 147.05億円 (前年比 +18.8%)
• 営業利益: 38.38億円 (前年比 +20.8%)
• 純利益: 33.73億円 (前年比 +21.5%)

---

前回決算からの主なUPDATE

• 通期業績予想を上方修正：売上高予想を従来の27,000百万円から29,500百万円へ引上げ（＋2,500百万円）（決算短信 p1、前回予想は2026年3月公表の資料）。
• 財務構成の変化：現金・預金は期中で増加（中間期末 10,078百万円）する一方、長期借入金が増加（中間期末 長期借入金 4,867百万円）し資金調達・投資が進展（決算短信 p5〜p6）。
• 需要構造の変化：High-k／Metal製品や生成AI向け需要の拡大で地域別・用途別の売上が増加（中国・台湾比率の上昇等）（決算短信 p11〜p12）。

---

好材料（ポジティブ要因）

• 需要追い風による売上・営業利益の安定成長：上半期で二桁成長を確保し、通期見通しの上方修正につながった（決算短信 p1）。
• 生産基盤強化による供給対応力：南アルプス事業所の体制構築で新規エッチング材料や最先端材料の量産対応が可能となり中長期の成長余地を拡大（中期計画資料 p3、決算短信 p4）。
• 財務余力の確保：期中の現預金が増加し、成長投資を継続できる流動性を確保（現金及び現金同等物 中間期末 10,078百万円）（決算短信 p7）。

---

悪材料（ネガティブ要因）

• 借入増加と金利コストの上昇リスク：長期借入金が増加しており、支払利息も上昇（上半期 支払利息 49百万円）、利払い負担と財務リスクに注意（決算短信 p5, p7）。
• 関係会社（持分法）利益への依存度：経常利益に持分法による投資利益が寄与しているが、SK Tri Chem等の業績変動がグループ業績に影響を及ぼす可能性（決算短信 p4, p5）。
• 地政学リスクと為替感応度：中国・台湾向け比率が高く地政学リスクの影響を受けやすいほか、中期計画で想定する為替（1USD=150円）変動が利益に影響（為替1円で約3,500万円の営業利益感応度：中期計画資料 p3）。

元資料（PDF）を開く

1. 成長期待のポイント

中期計画で売上は2026年23,883百万円→2029年31,700百万円（想定CAGR約9.8%）、 南アルプス事業所の量産化・中国・台湾・韓国での拡大により、今後3年は増収・高採算化が期待される。

2. 成長ドライバー別の分析

生産能力拡大（南アルプス事業所の稼働）

• 南アルプス事業所でエッチング材料の大量生産体制を構築し量産立ち上げを推進。
• 最先端ロジック向けのMetal・High‑k材等の生産も視野に入れ、顧客ニーズへ即応可能に。
• 増強された設備で売上拡大とスケールメリットによる採算改善が見込まれる。

市場トレンド：生成AI・データセンター需要

• 生成AI普及でデータセンター向け投資と先端ロジック・メモリの設備投資が継続、半導体向け高純度化学品の需要追い風。
• 製品別ではHigh‑kが売上の約4〜5割を占め、先端プロセス需要に直結する収益源。
• 一部顧客の在庫積増し等短期変動はあるが中期需給は堅調想定。

グローバル展開とグループ連携

• 中国（合弁：AD‑Trichem）、台湾、韓国（SK Tri Chem）を通じた地域拡販と生産最適化。
• 関係会社の持分法利益で利益変動がある一方、現地生産による納期・価格競争力向上が期待。
• グループ間連携で研究開発・品質管理を強化し製品ポートフォリオ拡大を図る。

3. 今後3年の業績成長イメージ

会社の中期計画は、2027年27,000百万円、2028年29,000百万円、2029年31,700百万円を目標（2026年実績23,883百万円）。期間全体の売上想定CAGRは約9.8%、営業利益は5,902→8,650百万円で想定CAGR約13%と高い利益成長を目指す。増産と製品ミックス改善でマージン25%前後維持が狙い。

4.課題・リスク

• 関連会社（SK Tri Chem等）の収益変動が経常利益に大きく影響する（持分法損益リスク）。
• 原材料・エネルギー価格や為替（想定1USD=150円、1円変動で営業益約3500万円影響）による利益圧迫。
• 南アルプス等の立上げ遅延や投資費先行でキャッシュフロー逼迫、及び顧客集中リスク（主要顧客比率高め）。

5. 総括

設備投資と海外展開を武器に売上・利益の両面で中期的な成長シナリオが明示されているが、持分法益の変動・原材料・為替・立上げリスクが実現性の鍵。投資は成長期待と並びリスク管理を重視して判断すべき。

元資料（PDF）を開く